【米国株動向】スノーフレーク、Jフロッグ、ユニティ・ソフトウェアのIPO3銘柄の分析
モトリーフール米国本社、2020年9月24日投稿記事より
新規株式公開（IPO）の季節が本格的に到来しています。
上場企業選びに成功する可能性を高めるには、その企業のあらゆる側面についてのリサーチが重要です。
この記事では、最近IPOを実施した企業への投資を検討するときに、しばしば見落としがちだが本当に考慮すべきである点について詳しく見ていきます。
例として、ソフトウェア会社のスノーフレーク(NYSE:SNOW)、Jフロッグ(NASDAQ:FROG)、ユニティ・ソフトウェア(NYSE:U)の有名な3社を挙げます。
IPO投資を検討する上で重要なこと
上記の3社（および他の企業）のIPOには、いくつかの共通するテーマが存在します。
例えば、以下のようなテーマです。
・3社とも急成長している
・3社とも利益率の面で改善が進んでいる
・3社とも黒字には遠い
ナスダック総合指数の構成銘柄は、年間売上に対する平均株価売上高倍率（PSR）が4.1倍となっています（執筆時点）。
しかし、上記の3社のPSRはいずれも20倍以上で、バリュエーションが非常に高い水準にあります（執筆時点）。
3社はいずれも黒字ではありません。
黒字に最も近いのはJフロッグですが、同社でさえ、より成熟した上場企業には程遠いバリュエーションです。
これには相応の理由があります。
成熟した企業は、これら3社のようなペースで成長しておらず、また全ての利益を会社に再投資していないからです。
ナスダック総合指数の構成銘柄全体を見ると、2020年売上の前年比の伸びは平均約17%と予想されています。
しかし、Jフロッグとユニティの増収率は前年比50%を超え、スノーフレークの増収率は同100%を大幅に上回るでしょう。
従業員の報酬とロックアップ期間の影響
全てのIPOは株式の希薄化につながります。
IPO企業は通常、一般株主に発行する株式とともに、インセンティブとして経営陣に大量の株式やオプションを発行します。
このような行為は非常に一般的で、企業の投資家には2つの具体的な結果をもたらします。
第一に、この動きは、個々の株式の所有権と議決権を希薄化します。
株式が新たに発行されると、企業の株式数は増加し、各株式の本源的価値は低下します。
第二に、これらの株式や、インサイダーが所有する他の全ての株式は、企業の上場後90～180日（IPOの形式によって期間は異なります）の間は売却することができません。
これは「ロックアップ期間」と呼ばれています。
ロックアップ期間が過ぎると、役員が大量の株式を売却し、株価が一時的に下落するのが一般的です。
インサイダーや役員が保有する株式の割合が大きいほど、株価はロックアップ期間の期限に向けて大幅に変動することがあります。
これは、長期投資家はロックアップ期間が過ぎるのを待つべきという意味ではありませんが、注意が必要です。
結論
ロックアップ期間、株式報酬、そしてバブルのようなバリュエーションは全て典型的なものであり、とりわけソフトウェア関連のIPO企業についてはその傾向が強いと言えます。
現在1兆ドルを超える時価総額を誇る企業を含め、あらゆるハイテク企業にも、かつては同じ特徴が当てはまる時期があったでしょう。
しかし、上記の3社はハイリスク・ハイリターンの企業です。
それを承知の上で、このような企業への投資をドルコスト平均法で行う際には、大量に、あるいは一気に購入するのではなく、特にゆっくりと投資を行うことが理にかなっています。
また、リスクの低い銘柄よりもポジションを小さくしておくことも、通常は賢明な判断となります。
投資先のハイリスクな企業が栄えるのなら、その成功の果実を享受するために、現時点で多くの株式を保有する必要はありません。
逆にその企業が失敗した場合、あなたは最初の投資を小規模にすべきだったと思うことでしょう。
IPOが活況を呈し熱狂的な雰囲気が漂っており、それゆえに多くのノイズを整理しなければなりません。
スノーフレーク、Jフロッグ、ユニティに関しては、他のIPO企業と同様に、投資を検討する場合は十分に注意し、下調べをしてください。
きっとそうして良かったと思う日が来るでしょう。
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