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【米国株動向】ウォルト・ディズニーとホーム・デポの成長性を比較

モトリーフール米国本社、2020910日投稿記事より

ウォルト・ディズニー(NYSE:DIS)とホーム・デポ(NYSE:HD)は、業界は違いますが、どちらも投資家が好む長期的な勝ち組銘柄です。

両銘柄とも現在の株価は過去の最高値から10%以内にあり、割安になっているわけではありません。

したがって、市場を上回るリターンを上げる可能性が高いのはどちらの銘柄かという観点から分析してみたいと思います。

ホーム・デポの評価

このホームセンターチェーンには長い成長の歴史がありますが、売上が常に成長しているわけではありません。

特に景気後退のときは消費者の裁量的支出は減少する傾向にあり、それが同社の2008年および2009年の売上減少につながりました。

その点、現在のコロナ不景気は通常とは異なっており、2020年上半期の売上は前年同期比で16%上昇しました。

米国の消費者は、需要喚起を目的とした給付を受け取ったものの外出を控えることになったことから、自宅の課題解決にようやく取り組むことができました。

ホーム・デポはこうした要因の恩恵を受け、売上が前倒しになった可能性もあり、売上成長が年度後半に鈍化しても驚きではありません。

景気がさらに悪化すれば、売上が減少する可能性さえあります。

第2四半期決算説明のための電話会議で同社最高財務責任者(CFO)のリチャード・マクフェイル氏は、「われわれは、ホームセンター需要が長期的には底堅いものだと信じている」と語っています

この見方が正しいことは長年の間に証明されていますが、同社には売上が一時的に落ち込んだときでさえも利益を出してきた実績があります。

同社は1987年の設立以降、四半期ごとに配当を実施しており、2008年の世界金融危機後の景気後退(グレートリセッション)のときに配当を据え置いたのを除けば、毎年増配を行なっています。

さらに過去10年間で配当額は500%以上増加しています。

これは驚異的な配当成長率ですが、過剰なものではなく、1株当たり利益(EPS)の成長に沿ったものです。

同社の現在の配当性向(EPSに対する1株当たり配当金の比率)が約50%であることを考えれば、さらに増配を続ける余地は大いにあります。

【米国株決算】ホーム・デポの最新決算情報と今後の株価の推移

さらに上を行くディズニーの評価

ホーム・デポは安定し成熟した、株主還元を維持できる企業ですが、同社が爆発的な新しい成長分野で注目を集めることになるとは予想していません。

これに対し、ディズニーは、その知的財産を活用し、収益性の高い消費者との直接的なビジネスに結びつけようとしています。

Disney+(ディズニープラス)の成功は、誇張しすぎるということはありません。

2019年4月の投資家向け説明で、同社はDisney+の加入者数を2024年までに6,000万〜9,000万人にするという目標を設定しましたが、加入者数はサービス開始後1年足らずですでに6,050万人に到達しています。

同サービスには新しいコンテンツがほとんどないことを考えると、これは実に驚異的な実績です。

サービス開始時のオリジナル作品は10本だけでしたが、2024年までに年間60本に拡大する見込みです。

言い換えれば、消費者は現在はディズニーのクラシック作品を目当てに加入していますが、時とともに独占的なコンテンツの魅力が高まるでしょう。

ネットフリックスは動画配信サービスを提供しており、世界中で2億人近くの加入者がいますが、Disney+のこれまでの成功と今後登場するオリジナルのコンテンツを考えると、同サービスが今後5年間でネットフリックスに匹敵する加入者を獲得できない理由はありません。

ネットフリックスよりも料金設定が低いため、売上は加入者数ほど伸びないかもしれませんが、ディズニーにとっては意味のある成長です。

また、ネットフリックスとは違い、ディズニーには動画配信だけではなく、テーマパーク、大ヒット映画、グッズの販売、その他の収入源があります。

Disney+の開始により、既存事業の売上を減らすことなく、まったく新しい継続的な収入源が加わりました。

ディズニーに対する投資にリスクがないというつもりはありません。

特に借り入れの増加は懸念材料で、2018年に200億ドルだった借入額は、フォックスからメディア資産を710億ドルで買収し、また新型コロナウイルスでテーマパークの閉鎖、クルーズのキャンセル、映画の封切り延期を行なったことから大幅に増加しています。

執筆時点の借入額は540億ドルで、これに対し同社が保有する現金および現金同等物の金額は230億ドルです。

これは大きな借り入れであり、また新型コロナウイルスの再燃により業績の回復が遅れる恐れも高まっていますが、長期的にはコロナ禍を乗り越え、本来のディズニーに戻る時が来ると思います。

動画配信サービスは生まれたばかりですが、それがホーム・デポよりもディズニーを選択する大きな理由です。

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Jon Quastは、記事で言及されている株式を保有していません。モトリーフール米国本社は、ウォルト・ディズニー株、ネットフリックス株、ホーム・デポ株を保有し、推奨しています。モトリーフール米国本社は、ウォルト・ディズニー株のオプションを推奨しています(2021年1月の60ドルのロング・コール、2020年10月の125ドルのショート・コール)。

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