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【米国株動向】半導体大手のマイクロンとインテル、どちらに注目できるか

出典:Getty Images

モトリーフール米国本社、2020830日投稿記事より

ハイテクハードウェアの大手2社、すなわちマイクロン・テクノロジー(NASDAQ:MU)とインテル(NASDAQ:INTC)は、投資家に人気がなく、現在は株価バリュエーションがともに大幅に割安な水準で取引されています。

AI(人口知能)、クラウドコンピューティング、5G、IoT(モノのインターネット)時代が到来し、2社も巨大なトレンドの中にいることから、今の株価水準は不可解です。

逆張りを狙い割安株を求めるバリュー投資家にとっては、両社は注目株リストのトップに位置付けられるでしょう。

両社の最近の不調の理由と好転が可能かを検証します。

マイクロンの逆風

今年の株価が冴えない理由は2社で異なります。マイクロンにとっての逆風は、DRAMおよびNANDフラッシュストレージとも価格が大きく下げたことです。

いずれの製品もすべてのエレクトロニクス製品に使われる、汎用市況品のような部品です。

したがって需要水準に関係なく主要メモリーメーカーが過剰に生産すれば、メモリー価格は急落し、マイクロンの利益を直撃します。

実際には、マイクロンは2018年央に米中貿易戦争が始まって以来、下降局面にありました。

新型コロナウィルスに直面した2020年初めには供給過剰が収束し、需給が均衡しそうでした。

今年前半にマイクロンの需要は急増しましたが、顧客による在庫消化が進み、9-11月期は従来の見通しを多少上回る可能性があると、同社経営陣は最近言及しました。

投資家はメモリー価格が再び下げるかもしれないと見ており、マイクロンの株価反転は、数四半期の間先送りされたようです。

【米国株動向】AMDとマイクロン・テクノロジーの2銘柄比較

インテルの課題

インテルのプロセッサー販売は、需給関係の影響を幾分受けやすいにもかかわらず、プロセッサーの設計は独自性が強く、平均販売価格が大きく変動することはありません。

このため長年にわたりインテルの利益は安定しており、配当の支払いを可能にしてきました。

マイクロン同様、インテルも今年前半は好調でしたが、積み上がった在庫を顧客が消化するため、今年後半はやや軟調という見通しを発表しました。

しかし7月に株価が20%を超える下げとなった理由は、開発中の7ナノメートルチップの発売が、当初計画よりも12カ月程度遅れると発表されたことです。

現在同社は、7ナノメートル製品の供給開始を、2022年末か2023年初めと想定しています。

インテルはすでに2018年後半にCPU(中央演算装置)首位の座を、アドバンスト・マイクロ・デバイシズ(NASDAQ:AMD)に明け渡しました。

AMDとパートナーである世界最大の半導体受託生産会社、台湾積体電路製造(TSMC)(NYSE:TSM)が、7ナノメートルチップ(インテルの10ナノメートルチップに相当)開発競争でインテルの先を越すことができたのです。

現時点では、今後数年間にAMD・TSMC連合がインテルとの差を広げそうな見通しです。

TSMCは今年末までに5ナノメートルチップ(インテルの7ナノメートルチップに相当)の生産を始める見通しで、インテルに2年先行することになります。

【米国株決算】インテルの最新決算情報と今後の株価の推移

マイクロンが明るさを取り戻す

バリュー株投資の機会をつかみ、バリュー株の落とし穴を避ける技は、事業が短期的な循環にあるのか、長期的に後退しているのかを見分けることです。

インテルに関しては、今後数年間でAMDに追いつけるかどうかは不明です。

できなければ、パソコンにとどまらず、同社が90%を超えるシェアを握る、極めて重要なデータセンター市場で大幅にシェアを落とし、収益も同様になるかもしれません。

一方、マイクロンの利益は今後数年間に改善するでしょう。

今年後半の需要急減に対応して、DRAM大手各社が今年の設備投資を減らすことが報告されました。

新規設備による生産がなくなる一方で、大量にDRAMを搭載する5Gスマホ、AIサーバー、資本財や自動車向け半導体の増加で需要が好転するなら、2021年はマイクロンにとって明るい年になるでしょう。

株価の反転上昇も期待できると考えます。

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Billy Dubersteinは、マイクロン・テクノロジー株、台湾積体電路製造株を保有しています。Billy Dubersteinは、以下のオプションを保有しています(マイクロン・テクノロジー株の2022年1月の30ドルのショート・プット、マイクロン・テクノロジー株の2021年1月の18ドルのショート・プット、マイクロン・テクノロジー株の2021年1月の25ドルのショート・プット、マイクロン・テクノロジー株の2022年1月の35ドルのショート・プット、マイクロン・テクノロジー株の2020年9月の50ドルのショート・コール、アドバンスト・マイクロ・デバイシズ株の2020年10月の28ドルのショート・プット)。Billy Dubersteinの顧客は、記事で言及されている株式を保有しているかもしれません。モトリーフール米国本社は、台湾積体電路製造株株を保有し、推奨しています。モトリーフール米国本社は、インテル株を推奨しています。
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