The Motley Fool

【米国株動向】今後の株価上昇に注目の米国ハイグロース株3銘柄

モトリーフール米国本社、2020830日投稿記事より

明日の勝者をウォール街で注目される前に探し出す方法の一つは、まだ比較的小規模な急成長銘柄を見つけることです。

その候補として、現在急成長中で、世間を動かす大きなトレンドにまだ乗り始めたばかりの3銘柄を紹介します(株価等は執筆時点)。

スラック・テクノロジーズ:eメールを代替

ビジネスチャット大手のスラック・テクノロジーズ(NYSE:WORK)は、顧客企業の社員同士のコミュニケーションを効率化するビジネスで急成長しています。

同社のサービスは職場でeメールを代替するもので、テレワーク普及の追い風を受けています。

ユーザー数は2019年末で66万社で、うち11万社が有料ユーザーでした。しかし、今年上半期に急増し、ユーザー数全体は既に75万社を超えています。

売上高はここ数年で急増していますが、規模はまだ比較的小さく、各種業界で顧客を増やす余地は大きく残されています。

既存ユーザーに他のサービスを販売する機会もあり、売上継続率(既存顧客に対する売上の増減を示す指標)は130%を超える水準を保っています。

株価は2016年6月のダイレクトリスティングによる上場以来、低迷していましたが、徐々に投資家の関心を集め、今年に入ってから37%上昇しています。

大型ハイテク企業に競争を挑まれる可能性もありますが、アマゾンをはじめとする一流企業数社と既に関係を築いています。

高い増収率を維持できるとすれば、今後数年で株価を大きく上げる可能性があります。

【米国株動向】7月に注目すべき米国株5銘柄

JDドットコム:中国で大きな存在感を誇るオンライン小売会社

消費者のオンラインショッピングへの大規模な移行が追い風になっていたJDドットコム(NASDAQ:JD)は、コロナ禍によっても恩恵を受けています。

第2四半期(4-6月期)は日用品およびヘルスケア製品の販売が好調で、売上高の伸び率が前年同期比34%に加速しました。

中国の地方都市でも顧客数が増えているほか、電子機器・家電製品などの各カテゴリーでも需要が伸びています。

米国に比べて細分化された中国のオンライン小売市場で、同社にはシェア拡大の余地が残されており、販売パートナーに対してはロジスティクス、マーケティング、製品の倉庫管理などの各種サービスを提供しています。

規模拡大に伴ってそういったサービスで強みを高めつつ、人工知能(AI)やビッグデータへの投資も増やしています。

経営陣によると、長期的には規模拡大による利益率向上の効果で売上よりも利益の伸びの方が大きくなる見込みで、デジタルプラットフォームやデジタルサービスへの戦略的投資が実を結ぶ可能性もあります。

eコマースのカスタマーエクスペリエンス改善のため、既にテンセント、ウォルマートと提携している同社は、次に紹介するファーフェッチの大株主でもあります。

株価は今年に入ってから倍以上に高騰していますが、予想株価収益率(PER)44倍というバリュエーションは、世界的なeコマース需要の波に乗っていることを考えれば、それ程高くないと言えるかもしれません。

【米国株動向】いつまでも手放したくない3銘柄

ファーフェッチ:高級品ショッピングの革命児

高級アパレルオンライン販売のファーフェッチ(NYSE:FTCH)は、ファッション業界で最大のデジタル販売プラットフォームとなっています。

オンライン販売の手段を持たないことが多い百貨店や高級ブティックにとって貴重なパートナーであり、その関係によって簡単に真似できないビジネスになっていると、同社は考えています。

第2四半期(4-6月期)は総取扱額が前年同期比34%増の6億5,100万ドルとなり、過去最高を更新しました。

売上高は74%増加し、同社のマーケットプレイスで直販を行う上位20ブランドの売上も前年同期から倍増しています。

プレスリリースで、創業者のジョゼ・ネベスCEOは「この業績加速は、高級路線のショッピングにおけるパラダイムシフトの結果だと確信している」と述べています。

コロナ禍中の業績加速は第3四半期に入っても続いており、この勢いだと調整後EBITDA

(利払い・税引き・減価償却前利益)ベースでの黒字化を2021年にも達成する見込みです。

株価は年初来で166%上昇していますが、ようやくIPO(新規株式公開)直後の水準に戻ったところです。

規模1,000億ドルの高級品オンライン市場で大きな成長の余地を残しており、第2四半期のようにアウトパフォームし続ければ、さらなる株価上昇に期待できるかもしれません。

複利効果

正しいグロース株を見つけて長期保有すれば、大きな財を築くことも可能です。

例えば2005年にアマゾンに1,000ドルを投資していれば、今頃約8万1,000ドルになっていたはずです。

デジタルコミュニケーションやeコマースの大きなトレンドに乗る上記3社も、アマゾンほどではないにしても、大きなリターンをもたらしてくれる可能性があります。

フリーレポート配信

このレポートでは、eコマース、ヘルスケアテックやギグエコノミー等の長期的なメガトレンドにのれそうな米国株5銘柄を紹介します。

長期的なメガトレンドにのる米国株5銘柄紹介」はこちらからご覧ください。(メールアドレスの登録が必要です)

また、ツイッターやフェイスブックで最新情報を配信しております。

公式ツイッターアカウント公式フェイスブックアカウントをフォローする。

また、公式LINEアカウントの方では、投資初心者向けの情報を発信しています。
友だち追加

免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。アマゾンの子会社ホールフーズ・マーケットのCEOであるJohn Mackeyは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。元記事の筆者John Ballandは、アマゾン株、テンセント・ホールディングス株を保有しています。モトリーフール米国本社は、アマゾン株、テンセント・ホールディングス株、スラック・テクノロジーズ株、JD.com株を保有し、推奨しています。モトリーフール米国本社は、アマゾン株のオプションを推奨しています(2022年1月の1940ドルのショート・コール、2022年1月の1920ドルのロング・コール)。
最新記事