The Motley Fool

2018年の日本市場において、最もパフォーマンスが高かった銘柄と最悪だった銘柄

-適温相場は2018年に終わったが、これは買い場をもたらしているかもしれない-

アベノミクスが始まってから6年間続いた絶好調な時代は、2018年に終わりを告げました。

2018年に、日経平均株価は12.1%下落しました。

これは、2012年に始まったアベノミクス以来、初めての下落です。

2018年のクリスマス当日、日経平均株価はPBR 1.0倍を割りこみ、PERは10.7倍となりました。

どちらの数値も、アベノミクスが開始されて以来、最低のものでした。

需給面では、1987年以来最大となる海外投資家の売却が、市場の下落要因となっています。

海外投資家の売却は13兆円となり、日銀による6兆円の買入れにより相殺することができませんでした。

また、外的要因(米中貿易戦争への懸念による海外投資家の手じまい売り)も市場に影響を与えました。

株式の売却は、国内部門と輸出部門の両方で見られました。

建設セクターは23.1%下落し、食品セクターは16%下落となりました。

一部の人は、下落した食品セクターのような内需ディフェンシブセクターを詳しく調べる必要があると考えるかもしれません。

基本的には内需企業は、世界的なマクロ経済リスクの影響を受ける可能性は低いからです。

たとえば、建設セクターは、東京の再開発による長期的な需要を継続して享受できるものと思われます。

そして、その流れはおそらく2020年東京オリンピックを超えても続くでしょう。

一方、マクロ経済の不確実性が続くため、輸出部門の回復に賭けるのは難しいかもしれません。

2018年最悪のパフォーマンスは循環セクター

部門別では、公益セクターのみが上昇しました。

2011年の東日本大震災以来、一番多くの原発再稼働がなされたことが背景にあります。

残りの32のTopixセクターは総じて、2018年に下落しました。

最も深刻な影響を受けたセクターは、海運セクター▲38.9%、非鉄セクター▲36.1%、および金属セクター▲35.2%でした。

鉱業および石油は、原油価格の下落により、それぞれ▲31.4%および▲31.2%下落しました。

これら10のワーストセクターは、機械と銀行を含む循環セクターでした。

小型株は大型株よりも下落した

日経平均株価が12.1%下落したのに対し、より広範な銘柄が含まれるTopixは、17.8%も下落しました。

これは、2017年の小型株式の上昇の反動を受け、2018年に小型株式が下落したことを意味します。

特に、マザーズ市場は、2018年に34.1%下落しました。

2018年のベスト大型株

証券コード 企業名 リターン
4506 大日本住友製薬 109%
8028 ファミリーマート 76%
4921 ファンケル 69%

出典:ロイター

2018年ベストの大型株は、主に個社要因の恩恵を受けました。

主力医薬品であるラツーダに対する特許侵害訴訟の終了後、大日本住友製薬の株価は上昇しました。

大手コンビニであるファミリーマートは、ドンキと提携するというニュースの恩恵を受けました。

ファンケルの化粧品およびサプリメントの売上は、インバウンド観光客による需要の増加を背景に増加しました。

2018年のインバウンド観光客数は前年比8.5%増の3,100万人でした。

今後、2019年の日本でのラグビーワールドカップ開催と国際線の運航能力増強により、来年もプラスの傾向が続くと思われます。

しかし、インバウンド関連のファンケル以外の2つの銘柄に起きた事象は、おそらく2019年に繰り返されることはないでしょう。

2018年ベスト銘柄

証券コード 企業名 リターン
3906 ALBERT 845%
2164 地域新聞社 718%
9820 エムティジェネックス 526%

出典:Kabutan

AIベースのビッグデータ分析会社であるALBERTは、トヨタとの提携ニュースのおかげで急上昇しました。

地域新聞社は、ライザップによる買収の思惑により上昇しました。

エムティジェネックスは、親会社である森トラストからの建物改修需要により上昇しました。

ALBERTは長期的なAIというテーマを持っていますが、他の2つは今後も上昇し続けるのは難しいかもしれません。

2018年のワースト大型株

証券コード 企業名 リターン
8358 スルガ銀行 ▲83.2%
6753 シャープ ▲71.5%
5706 三井金属 ▲65.4%

出典:ロイター

スルガ銀行の株価は、アパートローン不正融資のニュースにより、大幅に下落しました。

シャープと三井金属は、どちらも景気低迷への懸念から打撃を受けました。

多くの景気循環株式が売られ過ぎているように思われます。

これは、米国の中国貿易戦争のような政治的リスクに影響されているため、その下落がいつまで続くのかについては予想しづらいと言えます。

2018年ワースト銘柄

証券コード 企業名 リターン
7807 幸和製作所 ▲87.5%
6166 中村超硬 ▲87.1%
8358 スルガ銀行 ▲83.2%

出典:Kabutan

介護機器会社の幸和製作所は、介護ロボットの研究開発費の増加に苦しみました。

また、中村超硬は、ソーラーパネル需要の減少と中国での競争激化により、ソーラーパワーパネル用ワイヤーの売上が減少しました。

まとめ

2018年は歴史的な株価の下落がありましたが、需給を下回る割安な水準になっているのも事実です。

この機会に、バリュー株投資も検討してみてはいかがでしょうか。

バリュー投資とは?バフェット氏も推奨する投資手法の王道について解説


フリーレポート配信

モトリーフールの日本進出にあたって日本の投資家、また、これから投資を始めたい方に向けて「株式投資にどう臨むか -スペシャルフリーレポート-」を配信しております。

こちらは無料レポートです。ここからアクセスできます。

ツイッターやフェイスブックで最新情報を配信しております。公式ツイッターアカウント@motleyfooljp公式フェイスブックアカウントをフォローする。

最新記事