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【米国株動向】コカ・コーラよりも優れた配当株3銘柄

モトリーフール米国本社、2020719日投稿記事より

コカ・コーラ(NYSE:KO)は人気のある配当株ですが、それには理由があります。

まず、配当利回り(過去1年間の配当額を現在の株価で割った比率)が高く、執筆時点の同社配当利回りは3.5%と、S&P500指数の1.9%をはるかに上回っています。

また、同社は過去50年以上にわたって毎年増配を続けてきたエリート企業である「配当王」の1社で、57年間増配を続けています。

しかし、「良い配当株」の定義はひとつではなく、色々な見方がありえます。

その意味では、以下紹介する3銘柄は、それぞれがコカ・コーラよりも優れた配当株であるといえます。

配当利回りで優位

配当利回りの高さでいえば、現在配当利回りが6.8%の電気通信大手AT&T(NYSE:T)があります。

2020年は株価が20%以上下落しているため、従来よりも配当利回りが上昇していますが、同社の配当利回りは何十年もの間、コカ・コーラを上回っています。

電気通信業界は参入障壁が高く、競合する企業も少ない業界ですが、競争は厳しく、同社の増配の余地は限られます。

また、次世代通信規格「5G」ネットワークの展開など、多額の設備投資が必要で、借り入れ負担の増加につながっており、株価の上値余地も限られます。

しかし、AT&Tの事業は移動体通信サービスだけではありません。

同社にはワーナー・メディアなどのメディア事業があり、新型コロナウイルスで映画館が閉鎖されているため同部門は苦しい状況にありますが、HBO Maxのような動画配信サービスが開始され、まだ大きな可能性を秘めています。

今後株価が大化けするようなことはないでしょうが、同社の事業は十分に多角化されているため、今後とも利回りの高い配当を期待することができます。

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配当性向の低さで優位

家電メーカーのワールプール(NYSE:WHR)の配当利回りは3.4%(執筆時点)で、3.5%のコカ・コーラとほぼ同水準です。

しかし、配当性向(1株当たり配当の額を1株当たり利益(EPS)の額で割った比率)が低いため、同社の配当の方が「良い」配当です

配当性向が高くなるほど、将来配当が据え置かれる、あるいは減額される可能性が高くなりますし、少なくとも利益が成長しなければ、増配できる余地は限られます。

コカ・コーラの現在の配当性向は68%ですが、ワールプールは36%(執筆時点)なので、厳しい環境になったときも、同社にはより大きなバッファーがあります。

経営陣によれば、同社既存事業の売上は、新型コロナウイルスの影響で今年10%〜15%減少する見通しであり、利益への影響は避けられませんが、同社には余裕があり、配当支払いを約束しています。

現在、コカ・コーラほど増配を続けている企業はほとんどありません。

バンク・オブ・アメリカやGEなど、かつて配当貴族(25年以上増配を続けている銘柄)だった企業でさえ、増配を維持できなかったことからもわかるように、これは簡単なことではありません。

したがって、コカ・コーラがあと何年増配を続けられるのか気になるのは当然です。

その日が差し迫っているとは言いませんが、配当性向が上昇を続けていることから、増配が終わる日がいずれ来るでしょう。

ワールプールの配当利回りはコカ・コーラと同水準で、配当性向はより低いことから、こちらの配当の方が良い配当だと思います。

配当成長率で優位

最後に、長期投資家にとっては、ドミノ・ピザ(NYSE:DPZ)の配当の方がコカ・コーラの配当よりも優れています。

配当利回りは0.8%とかなり低いですが、過去5年間の増配実績を見ればわかるように、同社の方が配当成長率で優位にあり、長期的にはより多くの配当を受け取ることができます。

ドミノ・ピザの2019年度のフリーキャッシュフローは4億1,100万ドルと、前年比で50%増加し、同社は自社株買いと配当の合計で8億5百万ドルを株主に還元しましたが、配当はこのうち1億600万ドルに止まっています。

同社は直近では20%の増配を実施していますが、当面増配を続ける余裕があります。

米国内の既存店売上は第2四半期だけでも16%増加しており、今後も増収増益を続け、増配が可能になると予想されます。

毎年20%の増配があれば、同社の配当は4年足らずで2倍になります。

もちろん、この増加率が永遠に続かないのは確かですが、現在少額の配当も長期保有を厭わなければ、大きな配当に成長します。

こうした直感に反した見方を目にすることはあまりないかもしれませんが、投資は長い目で見ることが重要であり、それは配当株でも同様です。

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Jon Quastは、記事で言及されている株式を保有していません。モトリーフール米国本社は、ドミノ・ピザ株を推奨しています。

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