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【米国株動向】AI関連で、今注目すべき3銘柄

モトリーフール米国本社、202076日投稿記事より

リサーチ会社のグランド・ビュー・リサーチによると、世界の人工知能(AI)市場の2019年から2025年の年平均成長率は46.2%で、2025年には3910億ドル規模の市場になると見込まれています。

さらにAI市場は、ハードウエアやソフトウエア、さらにサービスにも広がっています。

そこでAIポートフォリオを拡大しつつある、エヌビディア(NASDAQ:NVDA)、アップル(NASDAQ:AAPL)、バイドゥ(NASDAQ:BIDU)の3銘柄ついて、詳しく見てみましょう。

1. エヌビディア

エヌビディアは主にゲーム用のGPU(画像処理半導体)で知られていますが、データセンター用ハイエンドGPUも製造しています。

AI関連のタスク処理に関しては一般的に、GPUの方が独立型CPUよりも処理速度が速くなっています。

同社のデータセンターの前期売上は、前年同期比80%増の11億4000万ドルで、売上全体の37%を占めました。

この爆発的な成長は、GPUをAIや高性能コンピューティング(HPC)アプリケーションで利用する、ハイパースケール関連やバーティカル・マーケットの顧客の“幅広い”需要によるものです。

同社のデータセンター向け新GPUであるA100は、従来製品の20倍の性能を備え、5月の発売直後から“かなりの”売上をあげているとのことです。

4月に完了したネットワーキング企業Mellanox(メラノックス)の買収も、データセンター事業の拡大に貢献するでしょう。

自動車市場では、同社のARM系Tegra(テグラ)プロセッサが、車載インフォテインメント・システムや自動運転などで使用されています。オートモーティブ事業の売上は、マクロ経済の逆風で7%減の1億5500万ドルとなりました。

しかし今後、自動車会社による車載テクノロジーのアップグレードなどにより、業績は回復する可能性があります。

同社の核となるゲーム用GPUは今後も重要な成長の原動力となると思われます。

一方でデータセンター事業については、すでにアマゾン(NASDAQ:AMZN)、マイクロソフト(NASDAQ:MSFT)、アルファベット(NASDAQ:GOOGL)の子会社グーグルといったクラウドの巨人を顧客として獲得していることもあり、AI市場においてさらなる活躍が期待されます。

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 2. アップル

アップルの主な収益源はiPhoneなどのハードウエアであるため、同社はAI市場におけるプレーヤーだとは考えられていません。

ところが同社はここ10年ほどで20以上のAI関連企業を買収しています。

この数は、グーグルやマイクロソフト、フェイスブックを凌ぐものです。

AIを利用してターゲット広告を作り出すグーグルやフェイスブックとは異なり、アップルのAI関連企業の買収、たとえば2010年の音声認識アシスタント開発企業Siri(シリ)や2017年の顔認識ソフト開発企業RealFace(リアルフェイス)の買収などは、主にiPhoneへ新機能を追加することを目的としたものでした。

アップルは今年初め、エッジ(スマートフォンなどの端末)上でAIを実行する技術を開発するXnor.ai(エックスノア)を買収しました。

Xnor.aiはローカルでの画像認識ツールを手がけており、これにより、ユーザーのプライバシーを守りつつ、さらに精度の高い画像認識をする機能をiPhoneに追加することが可能になります。

Xnor.aiのエッジAIエンジンと、アップル独自のバイオニック・チップとを組み合わせれば、アップル製品がオフラインでAIタスクを実行することも可能になるでしょう。

将来的には、AIテクノロジーと、CarPlay(カープレイ)で接続された車や、アップル・ウォッチのアプリを通じたデジタル・ヘルスケア市場、さらにARKitプラットフォームを通じた拡張現実市場などとを繋げることも可能になります。

同社はAI市場のみに専念しているわけではありません。

しかしAIテクノロジーの進化は、同社のハードウエアやソフトウエア、さらに同社の成長著しいサービス事業を取り巻く“ウォールド・ガーデン(壁で囲まれた庭)”をさらに強化するでしょう。

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 3. バイドゥ

中国最大の検索エンジンを運営するバイドゥ(百度)の収入源の大半は、オンライン広告によるものです。

一方で、ユーザーから収集した膨大なデータやバーチャル・アシスタント、スマートスピーカー、自動運転などへの参入により、同社はAI市場における主要企業ともなっています。

同社の会話式AIオペレーション・システムのDuerOS(ドゥアー・オーエス)が3月に処理をした音声による問い合わせは65億件と前年の3倍近くに上り、さまざまな業界の3800を超える“スキル”を提供しました。

また、同社による自然言語処理AIモデルのERINE(アーニー)は、グーグルのBERT(バート)を凌ぐパフォーマンスを発揮しています。

自動運転に関しては、同社のアポロ・プラットフォームには100を超える自動車やテクノロジー企業が参加し、すでに中国の17都市で100以上の自動運転車を配置しています。

このようなAI関連の投資に対するリターンはまだ僅かですが、同社はすでに飽和状態にあるPCやモバイル市場を超えて、検索エンジンのエコシステムを拡大する模様です。

同社の株価は、広告市場の競争激化や、ビデオ配信子会社の不振、さらにライバル企業テンセントのアプリであるWeChat(ウィーチャット)の急激な成長などにより、ここ3年間で約30%下落しています(執筆時点)。

同社はそのような課題に向き合う必要がありますが、AIへの積極的な投資によって競合との差が広がり、事業は強化されるでしょう。

成長のためのエンジンが加速する前に投資をすれば、大きなリターンが得られる可能性があります。

【米国株動向】バイドゥとテンセントを比較

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。アマゾンの子会社ホールフーズ・マーケットのCEOであるJohn Mackeyは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。アルファベットのエグゼクティブであるSuzanne Freyは、モトリーフール社の取締役会メンバーです。マイクロソフトの子会社LinkedInの従業員であるTeresa Kerstenは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。Randi Zuckerbergは、フェイスブックのマーケティング開発部の元ディレクターおよび元スポークスウーマンであり、マーク・ザッカーバーグCEOの姉です。Randiはモトリーフール社の取締役会メンバーです。元記事の筆者Leo Sunは、アマゾン株、フェイスブック株、バイドゥ株、アップル株、テンセント・ホールディングス株を保有しています。モトリーフール米国本社は、アルファベット(A株)、アルファベット(C株)、アマゾン株、エヌビディア株、マイクロソフト株、フェイスブック株、バイドゥ株、アップル株、テンセント・ホールディングス株を保有し、推奨しています。モトリーフール米国本社は、以下のオプションを推奨しています(アマゾン株の2022年1月の1940ドルのショート・コール、アマゾン株の2022年1月の1920ドルのロング・コール、マイクロソフト株の2021年1月の85ドルのロング・コール、マイクロソフト株の2021年1月の115ドルのロング・コール)。
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