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2019年は電子商取引(Eコマース)関連銘柄に注目。急成長を遂げる3つの米国株式を紹介。

モトリーフール米国本社、2019年1月12日投稿記事より

2018年は、電子商取引(Eコマース)がさらに発展した1年でした。

電子商取引は、実店舗からシェアを奪い続けています。

ウォルマートやターゲットなどの伝統的な小売業者は、電子商取引とオムニチャネル(実店舗や通販サイトなど、あらゆる流通ルートを連携させ、顧客が最適な方法で商品を購入できるようにすること)に取組んでいます。

国勢調査局によると、電子商取引の売上高は2018年に15%以上増加しました。

そして、マスターカードは休日の電子商取引の売上高が19.1%増加したと発表しました。

米国の電子商取引株式については、Etsy株が2倍以上、ショッピファイが37%、アマゾンが28%も上昇しました。

電子商取引株式を保有し、実店舗の小売店を空売りする上場ファンドであるProShares Long Online / Short Storesも、S&P 500のリターンを上回りました。

経済は引き続き堅調であり、技術の進歩と買い物習慣の両方が、引き続き電子商取引の追い風となっています。

2019年は電子商取引株式にとって、さらに追い風が吹くでしょう。

以下では、今年急成長を遂げる可能性がある3つの米国銘柄を紹介します。

注目すべき世界の7大電子商取引(Eコマース)企業について解説

フードデリバリーで急成長中のグラブハブ

グラブハブ(ティッカー:GRUB)は2018年に最高の年を迎え、株価は一時2倍になりました。

しかし、2018年の第4四半期に、上昇分のほとんどすべてを失いました。

これは、同社が第4四半期に市場予想を下回る利益予想を発表したためですが、全体的な株式市場の低迷もその下落の要因です。

しかし株価の下落は、投資家にとってはチャンスといえます。

グラブハブは、急成長中のオンライン・レストランデリバリー市場で約50%の市場シェアを握る業界のリーダーです。

同社は、2018年の最初の3四半期を通して19%の営業利益率を叩き出しました。

グラブハブは、小規模のフードデリバリーサービス企業や決済プラットフォーム企業の買収にも積極的に取り組んでいます。

また、ヤム・ブランズ、KFCコーポレーション、タコベル、ピザハットのようなレストランチェーンと提携関係を結んでいます。

ウーバーやアマゾンのような大企業もデリバリーサービスを提供していますが、デリバリーサービス市場は、一部の人々が想像する以上に地域化されています。

たとえば、グラブハブは国内最大のデリバリー市場であるニューヨークの85%をカバーしています。

ウーバー・イーツはその次に大きなプレーヤーですが、同社はテキサス中心にサービスを提供しています。

すなわち、棲み分けができているということが伺えます。

グラブハブの売上高は、直近の四半期で52%増の2億4,700万ドルと急増し続けています。

株価はPER44倍と一見割高に見えますが、新市場でのトップ企業から推測される将来的な成長性を考慮すれば、単純に割高とも言い切れません。

大手小売りの配送パートナーであるXPOロジスティクス

最近下落している電子商取引株は、XPOロジスティクス(ティッカー:XPO、以下「XPO」)です。

これは家具や家電製品のような重い商品の配送を提供する企業です。

通販と運送業者との関係は切っても切り離すことができません。

多くの投資家はXPOについて聞いたことがないかもしれませんが、IKEA、ホームデポ、ウェイフェアなどの小売業者にとって人気のある配送パートナーです。

Wayfair(ウェイフェア)は家具のオンライン売上が成長。独自のプラットフォーム構築も追い風

株価は、アナリストによる利益成長の警告により、ピーク時から約半分に下落しました。

その結果、株価はPER15倍未満で取引されています。

XPOは買収を通じて急速に成長しており、倉庫の自動化などのテクノロジーに多大な投資を行っているため、小売業者にとってはさらに重要なパートナーとなるはずです。

調整された1株当たり利益は、直近の四半期で0.59ドルから0.89ドルに急上昇しました。

最近の買収によって実現した新しいテクノロジーのおかげで、利益は急増しています。

グラブハブのように、XPOは、電子商取引の売上が伸びるにつれて価値が高まるという特徴を持っています。

その成長性の割に、現在の株価は割安と言えますので、購入を検討する価値があります。

中国の大手Eコマース、JD.com

2019年に注目すべきもう一つの株式はJD.com(ティッカー:JD、以下「JD」)です。

同社は、中国第2位の電子商取引企業です。

2018年は株価が50%下落したため、JDにとっては厳しい年となりました。

中国と米国の貿易摩擦、利益の伸びの鈍化、リチャード・リューCEOの驚くべき逮捕などが、株価を圧迫しました。

中国経済の減速に対する懸念が引き続き株価を圧迫する可能性がある一方で、同社は倉庫の拡張に多額の投資を行っています。

これらの投資は、2019年の早い段階で効果が出るはずであり、アナリストたちはJDの一株当たり利益が2倍以上の0.55ドルになると予想しています。

同社は、直近の四半期で売上が前年同期比25%増加し、利益率の高いサービスセグメントの売上も前年同期比49%増加しました。

中国の電子商取引市場は依然として大きな成長の可能性を秘めています。

JD株式はすでに年初来13%上昇しており、今後も力強い成長が見込まれるでしょう。

まとめ

以上が2019年に注目したい電子商取引関連銘柄でした。

米国や中国ではキャッシュレス取引が一般化されており、消費=オンラインという構図もできつつあります。

この機会に、電子商取引関連銘柄に興味を持たれてはいかがでしょう。


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