株式投資で失敗する４つの行動パターン
モトリーフール米国本社、2020年7月9日投稿記事より
株式投資を始める準備はできていますか？あなたの資金を株式市場に投入することは、長期的に富を築くためのベストな方法です。
株式投資には一定のリスクが伴いますが、よくあるミスを回避することでそのリスクの多くを軽減できます。
本稿では、投資資金を失う4つの間違いをご紹介します。
1.生活に必要な資金を投資すること
初心者の失敗の上位に位置するのは、生活資金を投資してしまうことです。これは大問題です。
生活資金を失うことへの恐怖は、絶望を生み出します。絶望はあなたを最悪の決定へと導きます。
例えば、損失を抑えるために市場暴落の後に売る、株価が上昇しているときに買う、というおかしな投資行動を引き起こします。
これらの衝動で、あなたは「安く売って、高く買う」ということを繰り返すことになります。これは、資産運用ではありません。
そしていつしか、リスクの高いポジションに賭けるようになります。
これはもはや投資ではありません。
ギャンブルです。
一方、資金がすぐに必要ない場合は、冷静さを保ち論理的な決定を行うことができます。
経験上、5年以内に必要としない現金を投資すべきです。
そうすれば、株価が急落した場合でも、家賃の支払いや食べ物の心配をすることなく、長期保有に専念できます。
また、短期的なボラティリティを一切気にしなくて良いというメリットもあります。
これは多くの場合、適切な対応です。
2020年3月にマーケットは暴落しましたが、3か月で元の水準に戻りました。
2.短期間で利益を上げようとすること
短期売買は過大評価されているように感じます。確かに、含み益の大きいポジションを売却することで利益を得ることができます。
しかし、いったん決済すると、どこかのタイミングで再投資しなければなりません。
このような投資を長く続ければ、間違ったタイミングで投資をする可能性が高くなり、結果的に損失を被ることになります。
より良い戦略は、質の高いポジションを構築し長期間保有することです。
あらゆるタイプの景気循環を乗り越えられる大規模で成熟した企業を探してください。
それらはインカムゲインに加えてキャピタルゲインも提供するので、信頼できる配当株への投資は良い選択です。
また、S＆P 500インデックスファンドへの投資もおすすめです。
S＆P 500インデックスファンドは、マーケットと同様のパフォーマンスをもたらします。
マーケットのリターンは、長期にわたり年間約7％でした。
3.理解できないビジネスモデルに投資すること
世界一の投資家ウォーレン・バフェットは、理解できない企業への投資をしないよう初心者に繰り返し警告しています。
投資家は、生活必需品、不動産、公益事業、金融サービスに焦点を当てるべきだ、というのが彼の主張です。
不明確なビジネスモデルのボロ株や、怪しいテクノロジー企業に手を出さないでください。
投資先の企業を理解していないと、将来の可能性を評価することができません。
同じアドバイスが、投資する有価証券の種類にも当てはまります。
投資信託と株式は理解しやすいといえます。
しかし、オプション、先物、IPOはそうではありません。
4.信用取引をすること
信用取引は、証券会社からお金を借りて株に投資する手法です。
あなたは借入金の利息を支払い、証券会社は口座のポジションを担保として使用します。
その担保の価値が大幅に低下した場合は、不足分を補うために、口座に新たな資金を投入する必要があります。
あなたは、自分のポジションを清算することによって借入金を返済します。
証券会社は貸付金の返済を受けた後、残りをあなたに支払います。
信用取引による利点は、購買力が高まることです。
但し、投資できる額が大きければ大きいほど、失う額も大きくなります。
信用取引は、上記の「ルール1」に明らかに反しています。
初心者は、手元にある現金だけを投資に回してください。
あせらず、ゆっくり着実にレースに勝とう
株式市場において短期間で富を築こうとしてはいけません。
株式運用はウルトラマラソンです。
フィニッシュラインを通過するために、短期的な利益、理解できないテクノロジー株、信用取引は必要ありません。
時間の経過とともに一貫して質の高い株式に投資するという「規律」のみが必要といえます。
フリーレポート配信
米国株式市場で株価が急上昇していますが、株式市場と米国経済の現状が一致しない理由をレポートとしてまとめています。
「不況入りする中で米国株式市場が好調な3つの理由」はこちらからご覧ください。（メールアドレスの登録が必要です）
また、ツイッターやフェイスブックで最新情報を配信しております。
公式ツイッターアカウント、公式フェイスブックアカウントをフォローする。
免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。